炎上事例

新入社員に指導すべきソーシャルメディア利用に関する4つの注意点

3月も終盤。4月から新入社員を迎える企業も多い事と思います。昨今の不適切動画投稿やバイトテロを受けて、新入社員研修の一部として、ソーシャルメディアに関する研修を実施する企業も増えています。今回は、新入社員に指導すべきソーシャルメディアに関する4つの注意点を紹介します。
※本記事は、2019年3月22日に公開された記事を一部再編集しております。

ソーシャルメディア利用に関する4つの注意点

MMD研究所の「2018年版:スマートフォン利用者実態調査」によると、59.7%がSNSアプリをスマートフォンにインストールし、そのうち、56.2%がTwitterを、38.8%がInstagramを、35.0%がFacebookを活用していると答えています。(調査対象:スマートフォンを所有する15歳~59歳の男女2,718人)

スマートフォンを利用する半数以上が、SNSを活用しています。

今の新入社員達は学生の頃から当たり前のようにSNSを活用している世代です。一見、SNSを使いこなしているようにみえるかもしれませんが、SNSに関するリスクヘッジは十分でしょうか?

新入社員に指導すべきソーシャルメディア利用に関する4つの注意点をご紹介します。

自分の発言と会社の見解を混同しない

ソーシャルメディアに投稿する際に気をつけるポイントの1つとして、自身の発言が会社の公式見解と誤解されてしまう可能性があることです。例えば、悪気なく愛社精神から自社の商品やサービスを称賛した記事を投稿したところ、「ステマ」ではないかと言われしまう例もある等、悪気のない個人の投稿でも場合によっては、会社の公式見解と受け止められ、結果として企業が公式に謝罪することに至るケースも散見されます。

業務上知り得た情報を投稿しない

会社で業務上知り得た情報の中には、機密情報であったり、インサイダー情報に該当してしまうものも少なくありません。何気なく投稿したコメントや写真に機密情報が入っていたり、写真に写り込むことで情報漏えいに繋がることもあります。実際、社員が自社に来店した有名人の来店情報を投稿したことによる炎上騒動も後を絶ちません。

公開範囲を設定する

Facebookでは公開範囲の設定を項目ごとに細かくカスタマイズすることが可能です。公開範囲を制限することで、不本意に全世界に発信されてしまうことを防ぎます。(友人がキャプチャを取り、全世界に発信することで公開範囲の設定が効力を失う可能性はあります)

ソーシャルメディアガイドラインやポリシーを周知する

自社関係者向けにソーシャルメディアのガイドラインを設けている企業も多いかと思います。そこには禁止事項であったり、留意すべきことが記載されているので、まずはしっかりと周知し、認識を深めましょう。企業によっては厳格なルールを制定している場合もありますので、気づかずにルール違反をしていないか注意が必要です。

ソーシャルメディア利用について見直しを!

ソーシャルメディアの特徴はその拡散力です。仲間うちのつもりでもちょっとした原因で瞬く間に拡散して、取り消すことが出来なくなってしまいます。多くの人の目に触れる可能性があるということを念頭にSNSを活用したいものです。

この機会に、ご自身のソーシャルメディアの使用方法を見直してみてはいかがでしょうか?

参考資料
2018年版:スマートフォン利用者実態調査」MMD研究所(2018年)

この記事を書いた人

デジタルリスクラボ編集部
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