炎上事例

なぜ、繰り返されるのか。バイトテロが繰り返される理由を解説

ここ最近、飲食店やコンビニのアルバイト従業員が不適切行為を撮影した画像や動画をSNS投稿し、炎上を招いてしまうという事例が急速に増加しています。 こうした事例は数年前にも多く見られた事例ですが、なぜ今このような炎上が再発しているのでしょうか?
今回は、こうした炎上事例が再び起こってしまう原因について考えます。
※本記事は、2019年2月14日に公開された記事を一部再編集しております。

なぜ、再流行?

動画を投稿することがかつてよりも容易になり、SNS上での表現手段が増えた

2013年、アルバイトによる不適切投稿による炎上が多発した際、投稿者は「バカッター」と呼ばれました。また、投稿者にアルバイト従業員が多かったことから、「バイトテロ」として話題になりました。

その際の不適切投稿は、文字による投稿や画像投稿によるものがほとんどでした。ところが、最近の炎上事例では動画投稿による炎上が増加しています。

その原因として、SNS利用者の動画投稿に対する心理的ハードルが飛躍的に下がっていることが考えられます。

もちろん、以前からYouTubeなどの動画サイトを用いて動画をインターネット上に投稿することは可能でした。

しかし現在は、Twitterの公式機能として気軽に動画を投稿することができたり、InstagramやTikTokでも簡単に動画を投稿することができるようになりました。SNS利用者にとって動画投稿はより気軽で身近な行為となったのです。

特にInstagramには、ストーリーズという動画投稿機能があり、24時間で投稿が自動で削除される仕組みです。最近炎上を招いた不適切投稿も、Instagramのストーリーズを用いて投稿されました。

投稿者の「一時的な情報の発信」という感覚を大きくするこの機能も、不適切動画を投稿することに対する心理的ハードルを下げる要因となっていると考えられます。
SNS利用者の動画投稿が気軽に行われる今、どの企業も不適切投稿によって炎上を招くリスクを抱えているといっても過言ではないでしょう。

かつての「炎上」を見ていない世代がSNSを利用し始めた

かつての不適切行為の投稿はニュース等で大きく話題となり、投稿者の顛末を知った人々が増えたことで、一時的に下火になっていました。

炎上を招いた投稿者は、炎上した企業から損害賠償を請求されるだけでなく、ネットユーザーによって、本名、住所、在籍する学校などあらゆる個人情報が特定され、拡散されてしまうケースも少なくありません。

しかしながら、こうした炎上が頻発していた2013年前後から時間が経過し、当時の炎上騒ぎを知らず、そのような行為の社会的反響、代償がどのようなものか認識の不十分な若年層のネットユーザーが増えたことも不適切動画投稿「再ブーム」の原因として考えられるでしょう。

このような背景から、2013年、2019年と不適切投稿のブームは、発信者の世代、プラットフォームを越えて、これからも起こり続けるでしょう。また、デジタル化の流れの中で、より一層SNSが私達の生活の身近なものになるのであれば、企業が受ける被害や可能性も増大することが予測されます。

大事なことは、過ちを風化させないこと

企業として、SNS炎上は起きていないから大丈夫という発想は捨てなければなりません。継続的な研修や啓蒙活動を実施することが大事です。
また、SNS上で不適切な内容が発信され、そのときは炎上しなくとも、同業他社の炎上を受けて、過去の内容が掘り返される可能性があります。
炎上の火種は、あらゆるところに潜んでいると想定することが、バイトテロ対策の第一歩です

【執筆】奥村高大 (おくむら たかひろ)
同志社大学卒業後、銀行に就職。その後、企業の経営課題解決を目的とするフリーランスのシェアリングサービスに従事し、2018年にエルテスに入社。事業推進Grにて、マーケティング業務を中心に、デジタルリスクラボの立ち上げ、運営、執筆を行う。

この記事を書いた人

デジタルリスクラボ編集部
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