炎上事例

画像に注意?意図せず炎上してしまうリスクとは?

画像や動画は、本来の目的以外で様々な情報が写り込んでいるケースがあります。今後も、通信技術の発達で、画像や動画が出回ることが増えて行くことが想定されます。そこにどんなリスクが潜んでいるのでしょうか。
※本記事は、2016年2月24日に公開された記事を一部再編集しております。

一部の情報からでも特定可能?

週刊誌が、殺傷事件を起こし少年院に収容されていた元少年の退院後の現在の様子を写真付きで報じたところ、インターネット掲示板「2ちゃんねる」のユーザーによって、その写真に写り込んでいた風景から元少年の居住地が特定されました。

写真に写り込んでいたのは、大した特徴もないと思える街路樹やガードレールです。

このような特徴のない風景であっても、記事文中の情報と組み合わせて特定することは十分に可能です。週刊誌の編集者も、インターネットユーザーがこうした特定を行うことは分かっていたでしょうし、背景の一部にぼかしを入れる対策も講じていました。街路樹やガードレールについては、特徴が乏しいためにぼかしは不要と考えたのでしょう。

しかし、このようなわずかな情報だけでも特定可能なほど、特定手法は確立されているのです。

企業におけるSNS運用の注意点

画像は、発信者の意図しない情報をもつために炎上を招いてしまったケースも起きています。企業のSNSアカウント運用担当者が投稿した画像の背景に、機密情報や不適切な画像が写り込み、機密情報の漏洩や炎上に至ることが頻発しています。運用担当者自身によって写り込みがないか確認することはもちろんのこと、ダブルチェックで確認すべきでしょう。
本人とは別の視点で画像を確認することで、画像のもつ別の情報が見えてくることがあります。そして、運用担当者が情報漏洩や炎上を避けるために気を付けなければならないのは、写り込みだけではありません。
SNS運用リスクを体系的に理解するために、運用担当者が専門会社の提供する研修を受けることは有用です。

一般従業員向けソーシャルメディアガイドラインと研修の重要性

気を付けなければならないのは、企業の公式アカウントのみではありません。
一般従業員の投稿が炎上し、企業に飛び火することがあります。SNS上で勤務先を明示していなくとも、過去投稿や、つながっているアカウントの情報、あるいは、別のSNSでの投稿内容等から勤務先が特定することができるケースがあります。
勤務先企業が特定されると、その企業のイメージダウンにつながったり、場合によっては管理者責任が問わることすらあります。すべての従業員にソーシャルメディアの私的利用に関するガイドラインを示し、研修を施すことが重要です。

それでも炎上や情報漏洩の火種は生じうる

どれだけ策を施しても、炎上や情報漏洩の火種となる投稿を完全に防ぐことはできません。しかし、火種が投稿されてから、これが拡散されるまでにはタイムラグがあるケースがほとんどです。
最も良いのは、すべての投稿自体を減らすことですが、SNSが日常に溶け込んでいる現状では、従業員のすべての投稿を社内でチェックすることは、現実的ではありません。

完全な対策方法ではないですが、まずは従業員への周知から取り組むことをオススメします。

この記事を書いた人

デジタルリスクラボ編集部
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